低圧電力限定!電子ブレーカーで電気の基本料金を賢く下げる方法!

低圧電力の基本料金を下げる方法をご紹介します。

それは、低圧電力の契約内容を「負荷設備契約」から「主開閉器契約」に切り替えることです。

 

通常の低圧電力契約の倍は、「負荷設備契約」となっているところが大半です。

なぜなら主開閉器契約している場合には、主開閉器契約専用の電子ブレーカーが必要だからです。

そのため、低圧電力を利用している会社や工場の多くは、高い基本料金を払っていることが多いです。

 

その電子ブレーカーを取り扱っているのが株式会社ネオ・コーポレーションの電子ブレーカー(ネオコントロールシステム「N-EBシリーズ」)です。

 

株式会社ネオ・コーポレーションの電子ブレーカーとは



株式会社ネオ・コーポレーションの電子ブレーカーは、販売実績業界No1の実績を誇る会社です。

2020年3月には累積販売台数が180,000台を突破している人気会社電子ブレーカーなんです。

従来のブレーカーでは、お仕事場で流れる最大電流値(A)以上の定格電流(A)を設置する必要があったため、契約容量が小さくなることはほとんどなく、もしくは上がってしまう場合がほとんどでした。

平成8年から施行されていたにも関わらず従来品を用いた主開閉器契約は世間に浸透されませんでした。

負荷電流値の判断も熱導式(バイメタル方式)により、外気温・負荷設備の使用頻度により、実質電流値とは誤差が生じます。

一方、ネオ・コーポレーションの電子ブレーカー(ネオコントロールシステム「N-EBシリーズ」)は電力会社の主開閉器契約により、より契約容量を小さくすることを可能にするために開発されました。内線規定に則り安全基準をクリアした上で、遮断電流値及び許容時間を大幅に広げました。

ブレーカーに流れる電流値と通電時間を正確に計測するCPUを内蔵しており、従来のブレーカーにない緻密な動作特性を実現しました。

 

つまり、株式会社ネオ・コーポレーションの電子ブレーカーを使えば低圧電力の基本料金を下げることが大いに可能となります。

 

 

ネオ・コーポレーションの電子ブレーカーの費用は?

電子ブレーカーの費用は実質無料です!

実は、ネオコーポレーションの電子ブレーカーはお客様が得られる基本料金が下がって浮いた金額の一部からもらうことになっています。

なので実質無料で工事してもらうことができます。

コレは嬉しいですね♪

株式会社ネオ・コーポレーションの電子ブレーカー申し込みの流れ

まず最初に公式サイトネオ・コーポレーションお申し込みフォームにて連絡する必要があります。

ステップ1 お見積りのご依頼

株式会社ネオ・コーポレーションの電子ブレーカー申し込みの流れ

公式サイトネオ・コーポレーションにアクセス。

株式会社ネオ・コーポレーションの電子ブレーカーとは
申し込みフォームを入力して「無料見積もりの依頼をする」をクリック。
低圧電力限定!電子ブレーカーで電気の基本料金を賢く下げる方法!
入力内容確認確認ページに移動します。内容があっていれば「送信」ボタンを押してください。
低圧電力限定!電子ブレーカーで電気の基本料金を賢く下げる方法!
メール送信完了となったらOKです。
3営業日以内に株式会社ネオ・コーポレーションより連絡が入ります。

ステップ2 計測調査・削減プランご提案

その後、お問い合わせいただいたお客様の建物にお伺いして株式会社ネオ・コーポレーションより計測調査・削減プランのご提案があります。
その際、詳しい電力削減方法の説明や実際の機会の稼働状況の調査をおこないお客様の削減プランをご提案します。
提案された削減プランにご納得できたらお申込みとなります。
お申込みから計測調査・削減プランのご提案まで料金は一切かからず無料で利用できるので安心してお申込できます。
ステップ3 電力会社への申請・設置工事・試運転
削減プランにご納得してお申し込みすると、
電力会社に契約内容変更をおこなって、ブレーカー工事を行います。
設置完了後は必ずお客様立ち会いのもと試運転を行い契約容量を下げても通常通り稼働することを確認していただきます。
ステップ4 電力会社の確認・検査
ブレーカーの設置完了後は電力会社による確認。検査がおこなれます。多くの電力会社は設置完了日から日割りで基本料金の変更が適用されます。

補足説明 低圧電力の契約容量には2種類ある

低圧電力には「負荷設備契約」と「主開閉器契約」の2週類あります。

それぞれの特徴についてご紹介します。

負荷設備契約とは

24時間、同時にフル稼働することを前提にした契約。
一般には動力機器のフル稼働状態が続くことが多い工場のような事業所様向けです。

主開閉器契約とは

主開閉器契約ブレーカーの容量(A)で基本料金を決定します。
例えば、マンションの共用部分のエレベーターは24時間稼働しますが、連続しては動きません。
そのため、稼働時間が短い機器が多くある場合は有利です。
マンション以外にも、ガソリンスタンドやコインランドリー等で変更可能で効果があれば実施できます。

 

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